インフレ目的でマネーを増加させた日銀は、マネーの増加とインフレはリンクしないと言い放った。

日銀の金融政策決定会合には、案の定、最近滞りがちだったブログのネタになるということ以上の意味はなかった。度々言及してきたが、日銀にできることはもう何もないのだ。

日銀のアナウンスは以下のとおりである。

特に読む価値はないので、私が順番に要約と翻訳をすることにする。日本銀行の総裁は大変に成熟した大人であるので、理解しやすい言葉に噛み砕くのには苦労を要した。

・我々は、緩和政策のターゲットをマネタリーベースから金利に変更することにした。

・これからは、日銀が金融緩和とも引き締めともならない長期・中期・短期的な金利水準を試算して、それに比して適度に緩和的な金利水準を想定し、適度に緩和的な金利水準を目指して金利を操作する。

・短期的な金利水準の目標は、現状のマイナス0.1％で適切である。

・新たに中期的な金利水準（長期国債金利）の目標を設け、これがゼロ％程度となるように金利を操作する。もっとも、ゼロ％程度というのは今と同じくらいなので、国債の買いオペは年額８０兆円程度とこれまでのマネタリーベース目標と同じになるはずである。

・なので、これは量的緩和の縮小ではない。現状維持である。

・つまり我々は、現状維持ではインフレ率２％の達成が不可能なので、こうなってしまった理由を検証し、インフレ率２％を達成するために今回の政策変更的現状維持を決めた。これをもってインフレ率２％の目標は達成可能となったので、撤回しない。（？）

・金利を金融政策のターゲットとしたのは、半分は金融機関の収益を助けるためであるが、そればかりではない。残りの半分は、金融機関の収益の減少から生じる金融システムへの不安感が実体経済に与える悪影響を取り除くためであるのだから。

・したがって、金融機関の収益を底上げするのが理由の５０％であり、金融機関の収益を底上げするのが理由の残り５０％であるのだから、金融機関の収益を底上げするのが理由の１００％ではない。（？）

・長期金利は中央銀行が操作できないとされてきたが、これは量的緩和というものが存在しなかった昔の話で、実質的な財政ファイナンスをすることが常識となった日本銀行に当てはめるのは適切とはいえない。

・これまでインフレ目標を達成するため量的緩和を行ってきたのは、「短期的にマネタリーベースの増加と期待インフレ率が密接にリンクしている」からだが、「短期的にマネタリーベースの増加と期待インフレ率が密接にリンクしているわけではない」ので、今回は金融政策の目標として金利を選択した。（？？）

何かのジョークかとも思えるが、そうではないのだろう。

日本銀行スタッフの優秀な頭脳が、わけの分からない言葉遊びに費やされているわけであり、なんとも嘆かわしいことである。